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最新記事

18.10.2019

世界で最も不動産バブル崩壊のリスクが高い7都市

スイスのUBSが毎年発表する「不動産バブル指数」の2019年版によると、世界で最もバブル指数が高かった都市はミュンヘンであった。バンクーバー(カナダ)と香港(中国)に加えて、2019年に新たにバブル崩壊「危険数位」にある都市に加わったのがトロント(カナダ)、フランクフルト(ドイツ)、アムステルダム(オランダ)とパリ(フランス)である。EU諸国のほとんどの都市で低金利と富裕層の拡大に伴う需要による不動産価格の上昇が見られる。

18.10.2019

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2020年米大統領選にヒラリー・クリントンの出馬はあるのか

ヒラリー・クリントンが2020年米大統領選に出馬する可能性が高まっている。テレビ出演、ブックツアー、公演などまさに、民主党候補として選挙活動を開始したように積極的に活動している。最近では、クリントン氏は現在の17人の民主党候補者を全員支持しないと宣言したうえ、トランプ氏との再挑戦の可能性を示唆した。
15.10.2019

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常設レポ・ファシリティーの設置とQE再開の可能性

ニューヨーク連銀は10月10までの「翌日物レポ取引」と14日間レポの資金供給を11月4日まで延期することを10月4日に発表した。レポ市場での流動性の問題が長期化するとなれば、これまでの短期的な対応から常設レポ・ファシリティーの設置とバランスシート拡大の再開といった長期的的な対応手段を実施する可能性が高い。

05.10.2019

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FRBのバランスシートが再び拡大

FRBのバランスシートは2008年の金融危機への対応のため、量的金融緩和をQE1~3と3度まで拡大した。その結果、1兆ドル弱であったFRBの保有資産はQEの終了時には約4.5兆ドルにまで膨れ上がった。その後、量的引き締め(QT)で縮小したバランスシートは再び拡大している。
04.10.2019

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米レポ市場の混乱で見えてくる金融システムの脆弱性

米短期資金調達市場のレポ市場で9月16日に金利が急騰、レポ金利がフェデラルファンド(FF)金利をFRBの誘導目標水準内に収まるように資金供給を行った。レポ市場での混乱は収まらず、さらに17日から27日の9日連続に資金供給、2008年の金融危機以降で初めての大規模な市場調整を実施した。

01.10.2019

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ロバート・ F・ケネディ暗殺の真相 Part 1

9月11日に、セェィン・ユージン・セザールという名前の男性がフィリピンで死亡した。名前を知る人は多くはないが、ロバート・ケネディ暗殺を巡る研究者の間では広く知られている名前である。セザールの死亡をもって、息子であるロバート・F・ケネディ Jr. はSNSのインスタグラムで、セザールが父の実の暗殺者であることを示唆した。

15.09.2019

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9.11 から18年後の真実 ~ 国際チームが科学的手法で明らかにしたWTC 7ビルの崩壊

9.11同時多発テロ事件から18年が経過した。この間に崩壊したワールドトレードセンター、第7ビル(WTC 7)の崩壊原因に関しての政府公式調査報告書と異なる学術論文が発表されている。今月9.11事件の18年記念日前に、公式発表の見解を否定する内容の学術論文が国際調査チームにより発表された。

11.09.2019

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米債務残高は対GDP比で1,832%とする最新レポート

米投資顧問会社のAB Bernsteinが8日に発表したレポートがウオール街の金融専門家の間で注目を集めている。レポートは債務危機が必ずおきるとは限らないと前置きしたうえで、米債務残高は対GDP比で109.45%ではなく1,832%であると指摘した。

10.09.2019

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世界の債務残高の深刻な拡大基調

世界全体の政府、家計や金融機関を含む事業会社部門の債務残高が、2019年3月末に対世界GDP比の320%に当たる246.5兆ドル(約2京6129兆円)に達したことを、国際金融協会(IIF)が発表している。世界金融危機前の2007年末に110兆ドルであった世界債務残高は124%も増え、危険的なレベルの拡大が続いている。

05.09.2019

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最新記事

Week of 04.03.2019

5Gが破壊的イノベーションにならない理由

Sub-6Gと呼ぶ6GHz以下の領域の擬似的5Gを5Gとして、詐欺的商法を行うキャリアがある。例えばATTはLTE-Advancedを5Gサービスとしているが、LTE-Advancedは4Gに区分されるべきものである。国内では各社が5Gへの積極的な取り組みをみせているが、各社の5Gネットワーク構築へのロードマップは不透明で、要するに技術課題が多すぎて長期計画が立てられない状況の中で、5Gネットワークが独り歩きしていることに危惧を覚える。

03.03.2019

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世界共通の普遍的道徳規範とは

オックスフォード大学の人類学研究グループは、普遍的道徳理論を世界60カ国で検証した結果、7つの普遍的な道徳的ルールを発見した。尊重されるべきその7つの道徳規範とは、①家族を助けること、②所属しているグループを助けること、③他人に恩恵を与えること、④勇敢であること、⑤上司に敬意を表すこと、⑥公平に資源を分かち合うこと、そして⑦他人の財産を尊重することである。これらは世界中の60カ国の文化を調査した結果、普遍的であることがわかった(Currry et al., Current Anthropology online Feb. 08, 2019)。

25.02.2019

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米国の子供たちの63%以上が資産貧困

オレゴン州立大学の研究チームの調査研究で、米国の子供たちの63%以上とアメリカ人の55%が資産貧困に悩んでいる事実が明らかになった。過半数のアメリカ人は、失業、医療危機、連邦政府閉鎖など、経済的緊急事態に頼るべき資産をほとんど有しない現実が明らかになった。(Rothwell et al., Children and Youth Service Review 96, 409, 2019)。

22.02.2019

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相次ぐ大手自動車メーカーの国外工場撤退

ホンダは英南部スウィンドン工場での完成車生産を2021年中に終了することで従業員3500名の雇用がなくなることが波紋を呼んで外交問題に発展している。ホンダは同時にトルコでも生産を終了し、欧州生産から撤退するが、国外工場撤退はホンダだけではない。フォードは、南アメリカ(ブラジル)の大型トラック事業から撤退し、2,800人の雇用が失われる。

20.02.2019

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生物を模倣したエネルギー変換触媒

パシフィックノースウェスト国立研究所の研究チームは、自然の触媒 - 酵素を模したバイオミメテイクスを使用して、可逆的合成触媒を設計した。研究チームは、モデルとして天然の金属酵素を使用して可逆的水素反応(酸化・還元)触媒を提案し。、エネルギー損失を最小限に抑えながら高速で順方向および逆方向の反応を仲介する、エネルギー効率の高い電極触媒を設計した(Dutta et al., Nature Reviews Chemistry, 2, 244, 2019)。

05.03.2019

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採算性をクリアした水素エネルギー製造コスト

水素経済や水素エネルギーという新技術へのアレルギーが強い日本では、採算性を根拠に実用化はあり得ないとする短絡的な記事が目立つ。しかしNIMS、東京大学、広島大学の共同研究チームが、太陽光発電と二次電池を組み合わせた水素製造システムの経済性を評価した結果、水素製造システムが世界規模で競争力のあるコストで水素を製造するレベルに到達し再生可能エネルギーを水素転換し貯蔵すれば、ベース電源とすることができることが明らかになった。(Kikuchi et al., Int. J. of Hydrogen Energy 44, 1451, 2019)。

01.03.2019

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石炭火力は大気汚染のホットスポット

ドイツが2038年までにドイツの電力の40%近くを供給している石炭火力発電全廃、英国も2025年までに石炭燃料を完全に廃止予定である。世界中に広がる脱石炭火力の動きの背景には脱炭素以外の要因があることがわかった。ETHチューリッヒの研究で、石炭火力発電所は炭素排出以上に、有害物質を大気中に拡散するホットスポットとなっている実態が明らかになった。

21.02.2019

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励起子ポラリトン発光の新展開~カイラル表面励起子

ラトガーズ大学の研究チームは、粒子と反粒子が互いに結合し、固体の表面上で互いに回転する励起子ポラリトンが、トポロジカル絶縁体でその回転を制御できる「カイラル表面励起子」となることを発見した。「カイラル表面励起子」は円偏光の回転方向が制御できる発光デバイス、太陽電池、レーザー、電子ディスプレイに応用できる可能性が注目されている(Peng et al., PNAS 113, 6845, 2016)。

19.02.2019

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   最近の記事

Week of  25.02.2019

BPエネルギー経済予想2019~不確実性の時代

炭素排出を大義名分として、欧州諸国で急速な脱化石燃料政策の動きが活発化しているなかで、化石燃料企業の代表格といえるBPのエネルギー予測2019年版が公開された。低炭素未来への迅速な移行の必要性を認めつつ、増大するエネルギー需要との板挟みによって、2040年までの世界のエネルギー市場の不確実性を強調したBPエネルギー予測は、世界が直面している相反する要求の両立というジレンマを浮き彫りにした。

18.02.2019

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米国を根底から揺るがす不法移民

ギャラップ社がラテンアメリカとカリブ諸国を含む33カ国を対象に、他国への移住に関して行った世論調査によると、移住先として最も希望が高かったのが米国であった。今後、中南米諸国の経済や治安の悪化や国家破綻の危機で、米国を目指す不法移民の増加は避けられない状況にある。

14.02.2019

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H-1Bビザ制度改正の狙いは高度人材の囲い込み

最近日本でも話題になっている外国人労働者の受け入れで、政府が特に積極的に受け入れているのが、「高度人材」と呼ばれる優秀な外国人である。その名の通り、高度人材は高い技術を持ち、専門性の高い職種に就いている外国人を指すのだが、お手本となるのが米国の外国人技術労働者に広く使用されているH-1Bである。この特殊な技能労働者受け入れのビザ制度に関するトランプ政権は資格の見直しを行い、米国の大学を卒業した学位を持つ人々に高い優先度を与えた。

11.02.2019

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米民主党のグリーンニューディール法案が実行不可能な理由

民主党のアレクサンドリア・オカシオ・コルテス下院議員と上院議員のエド・マーキー上院議員は7日、10年以内に気候変動を逆転させ、すべての米国の炭素排出をゼロにする計画「グリーンニューディール法案」を発表した。既に、共和党だけでなく、産業界、民主党内からも実現不可能な無謀な計画として強い反対が上がっている。

10.02.2019

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回復不能なアフリカ系アメリカ人の貧困

2009年の金融危機は、全てのアメリカ人にとって深刻な大恐慌以来最悪の事態だったが、最も経済的に脆弱なセグメントであるアフリカ系アメリカ人にとって最も厳しいものであった。大不況の影響から10年経った現在でも、黒人の経済はまだ完全に回復しておらず、不安定な財政状態にあることが明らかになる。

07.02.2019

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ファーウエイリスクを米国が欧州に警告

欧州各国は高速接続と膨大なデータ容量でIoTインフラに不可欠な5Gネットワーク整備を加速している。米国は5Gモバイルネットワーク構築を技術支援している中国の通信大手ファーウエイがセキュリティ上のリスクが欧州全土に広がる恐れがあるとして採用しないよう警告した。

06.02.2019

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ファーウエイを巡る欧州通信会社のジレンマ

欧州の電気通信大手は次世代5Gモバイルネットワークの整備にファーウエイ採用で迅速に進めるか、安全保障を優先に同社を計画から除外するかのジレンマに立たされている。遅延のない高速通信と膨大なデータ容量5Gネットワークはデジタル革命における革新であり、IoTで未来社会に大きなインパクトを持つとして、基地局テクノロジーも衛星ビジネスも民間企業主導で進められてきた。

05.02.2019

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黄色いベスト運動に治安部隊投入で増える負傷者

フランスの「黄色いベスト」運動は週末12週目を迎えた。一部の抗議者の暴動化を除くと、フランス全土の抗議活動はほとんどが非暴力的である。今回の抗議活動の中では、警察による暴力で負傷する抗議者が増加していることへの非難の声が上がった。昨年の11月17日以来、負傷を負った人は1,900人、うち重傷者は98人で失明に至ったケースは17人である。抗議デモとしては稀にない負傷者の数である。

04.02.2019

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FRB利上げ中止の背景にゾンビ企業

米連邦準備制度李議会(FRB)は30日、これまで続けてきた段階的な主要政策金利の引き上げを停止、年2.25~2.50%に据え置くことを決めた。貿易摩擦、政府機関閉鎖の影響や中国経済の減速による米国経済並びに世界経済の不透明感が増している情勢を主な理由とした。だが、米株式・経済に与える金利の上昇による最大なリスクが「ゾンビ企業」の増加とそれらの企業の倒産である。

02.02.2019

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スマートフォン史上最悪となった2018年

翳りのみえたスマートフォン市場という記事をすでにかいているが、それを裏付けるかのように、DCによると2018年に世界の携帯電話の販売台数が4.18%減少し、通年で合計14億台が出荷された。世界のスマートフォンの売上は2018年に史上最悪の減少を記録したが、2019年の見通しもそれほど良くはない。

01.02.2019

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選択的移住による都市成長で増大する地域格差

農村を離れ都会に移る人は、平均して、教育水準が高く、認知能力が高い。スウェーデンのリンシェーピング大学の研究チームはその「選択的移住」が、都市部と農村部の経済格差と不均一な地域経済を生み出すことを明らかにした。選択的移住はまた周辺地域の犠牲のもとで、都市を成長させて経済的繁栄の都市と農村の格差を拡大している(Keuschnigg et al., Science Advances 5: eaav0042, 2019)。

31.01.2019

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いますぐ実行可能な人工光合成の実用化

人工葉には大気中のCO2を取り込み、水を分解して水素を製造するものと、CO2を還元してCOなどの有機原材料や液体燃料の製造を目指すものに大別される。後者は大気中のCO2削減につながるが、純粋なCO2を使用するため、実用化(スケーリング)は難しかった。イリノイ大学の研究チームは人工葉を自然環境に持ち込む実用化の目処をつけたPrajapati and Singh, Sustainable Chemistry & Engineering online Feb. 5, 2019)。

13.02.2019

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WHOがスマートフォンとオーデイオ機器の健康被害を警告

WHOはスマートフォンやオーディオ機器の過剰使用で、10億人以上の若者が聴覚障害を起こす危険性があるとして新しい安全基準を提案し、電磁波健康被害リスクを警告した。聴覚を保護するために、WHOと国際電気通信連合はオーディオ機器の製造と使用に関する拘束力のない国際規格を発表した。WHOは先に電磁波による健康被害を認めており、スマートフォンやWiFi機器についても過剰使用を警告している。 

13.02.2019

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携帯端末の電磁波出力リストをドイツが公表

ドイツの脱原発の決断は福島第一事故の影響だけではない。チェルノブイリ事故の影響でドイツ国内の土壌や牧草を汚染された苦い経験や、国内の河川の放射能汚染で、食品の放射能汚染を厳しく規制している。また世界で最も電磁波の健康被害に厳しいドイツの研究機関が、携帯電話のマイクロ波が脳に与える影響を警告していた。そのドイツが携帯端末の電解強度をメーカーとモデルごとに公表した。メーカーや機種に依存する携帯電話の電磁波の影響を最小限に抑えたい人にとっては、今回の公表は指針になるだろう。

11.02.2019

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南大西洋で弱まる地球磁場

地球磁場の北磁極移動が加速しているなかで、もうひとつ注意しなければならない地球磁場の異常が、チリからジンバブエまで広がる広大な「南大西洋異常」である。この地域では、磁場が非常に弱いためヴァンアレン帯が地球に接近し宇宙線シールドが弱く、この地域での高い宇宙放射線が衛星の電子機器を破壊する恐れがある。地磁気異常の解明は磁極の弱体化と磁極逆転についての理解につながると考えられている。

08.02.2019

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加速する地磁気の磁極シフト

厳密な真北は移動している。過去の地球の歴史には磁極が入れ替わる磁極逆転現象も起きている。磁極は常に移動しており、ふらふら移動したのちに戻ってくる”Polar Wandering”現象が起きている。しかし地球の北磁極はここ数十年で非常に速く移動したため、磁石の方位に誤差が生じている。そのためNOAAの磁極点の更新が予定よりおよそ1年早く行われた(Witze, Nature 565, 143, 2019)。

06.02.2019

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5Gのインパクトへの警鐘

5Gについての大多数の人々の理解は、遅延が少ない高速情報通信速度で可能になる外出先の高精度動画コンテンツの再生やIoTによる産業構造の変革など、明るい未来テクノロジーだろう。しかし実際には指向性が高い周波数帯の使用で基地局整備は一変する。電波の到達距離が短いため都市部では、すべての通りに沿って5Gのセルタワーが乱立することになる。ここまではよく知られていることだが、長距離通信に、何千もの新しい通信衛星から地球にミリメートル波が照射されることは意外と知られていない。

03.02.2019

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重力音波解析で絞り込まれたMH370の衝突地点

2014年3月に南インド洋に墜落したと考えられているマレーシア航空のフライトMH370探索が進展をみせている。水中音波解析で航空機が海面に衝突した可能性がある2箇所と新たな飛行ルートを特定することができた(U. Kadri, Scientific Reports online Jan. 29, 2019)。

30.01.2019

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気象予報技術の進歩

ペンシルベニア州立大学とマサチューセッツ工科大学の地球科学研究チームは、天気予報技術の進歩を解説し、予測の正確さが改良されていることをハリケーン予報で実証した。論文は気象予測技術がどのようにして実現したかを説明した上で、将来実現可能な技術を展望した。(Alley et al., Science online Jan. 25, 2019)。

28.01.2019

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大地震につながるサイレントスリップの脅威

大きな地震は「浅い断層クリープ」に続く「地震群」が引き起こすと考えられている。オレゴン州立大学の研究チームはオレゴン沖の運動が主に水平であるプレート境界トランスフォーム断層を調査した結果、サイレントスリップまたはスロースリップとして知られている、スリップは顕著な地震活動なしで発生する断層に沿った変位が、大地震につながる現象であることを見出した(Kuna et al., Nature Geoscience online Jan. 21, 2019 )。

23.01.2019

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次世代パワーエレクトロニクスの新材料ScAlN

エレクトロニクス市場の成長は、産業の自動化とデジタル化の普及にかかっている。そのためには電子回路がより高いエネルギー効率で電力消費量を下げることが不可欠の条件である。欧州最大の応用物理研究所であるフラウンホーファー応用固体物理研究所の研究チームは、窒化スカンジウムアルミニウム(ScAlN)がこの目的に最適の次世代パワーエレクトロニクス材料であると考えて開発研究に取り組んでいる 。

22.01.2019

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ほぼ室温超伝導を示すランタン水素化物

硫化水素(H2S)は200GPaの超高圧下で150Kの高温超伝導を示し、他の水素化物(PH3)も200GPaで100K台の転移温度が観測されて以来、高圧化の水素化物がBCS的な高温超伝導を示すことが明らかになった。ジョージワシントン大学の研究チームは、La水素化物の輸送物性を測定し、高圧下(200GPa以下)で室温に近い臨界温度(260K)のBCS超伝導を観測した(Somayazulu et al., Phys. Rev. Lett. 122, 027001, 2019)。

16.01.2019

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TECHNOLOGY with IMPACT

 社会を変える注目技術

再生可能エネルギーがメインストリームとなる時代

 

国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の調査報告書は再生可能エネルギー源の急速な成長と化石燃料の消滅は、世界の政治に大きな変化を引き起こし、世界的な権力配分、国家間の関係、紛争のリスク、および地政学的不安定の社会的、経済的、環境的要因となっていることを明らかにした。

 

同報告書によれば、現在世界のエネルギー生産の5分の1を占める太陽光、風力、その他の再生可能エネルギーが急速に伸びている。この変化は化石エネルギーに依存してきた現在の地政学を根底から揺るがす変動となる。中国がアメリカをしのぐ強大国になり、石油依存の湾岸諸国の収入を減らし、貧しいアフリカ諸国がエネルギー自立を達成することになる。


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